NHK訪問は居留守で乗り切る人も多いみたいだね。
でも、1度来れば良いだけなのに、何度も来られるのは迷惑だよ。
少し訪問の頻度を考えて欲しいわよね。
今回は、NHK訪問は無視してもいいのかなど紹介するわ！
NHKの受信料徴収のための訪問に対する居留守の効果について、実際の体験を元に解説します。
一人暮らしを始めてから10年の間、NHKの訪問に4回応対し、その後は居留守を続けた経験があります。
この居留守戦略は、テレビを所有していない人に有効です。
NHK訪問は無視し続けると来なくなる？
居留守を続けると、初期にはNHKの訪問が頻繁にあり、ポストに不在票が入れられることもありますが、徐々に訪問の頻度は減少し、最終的には訪問がほとんどなくなることが一般的です。
ただし、居留守を使うことで一時的に訪問が減る可能性があっても、担当者の変更などで新しい訪問者が来ることもあります。
しかし、この場合も居留守を続けると、訪問が再び減ることが多いです。
オートロックの効果
オートロック物件においては、訪問回数が若干減るかもしれませんが、完全に訪問を防ぐものではありません。
しかし、訪問者がエントランスで止められるため、部屋の前まで来られることは少なく、対応が容易になります。
また、オートロックを突破して部屋の前まで来る訪問者は不審者として警察に通報することが可能です。
居留守を使う方法が有効な理由
NHKの受信料徴収のための訪問に対して居留守を使う方法は、実際には合法的な手段であり、これによって訴えられることはありません。
NHKの契約をするためには、受信設備の存在を確認する必要がありますが、居留守を使うことでこれが不可能になります。
これが居留守を使う最大の利点です。
居留守はばれている？
居留守を使っていることは、NHK側には多くの場合バレています。
しかし、居留守がバレているとしても、これによって何らかのペナルティを受けることはありません。
居留守を使っている部屋は、NHK側から見れば「契約してくれる可能性が低い」と判断され、訪問回数が減少する傾向にあります。
間違えてドアを開けてしまった場合
もし間違えて訪問に応対してしまった場合でも、テレビがないことを伝える、自分は住人ではないと言うなど、様々な対処法があります。
最終的には、居留守を使っていればNHKの訪問員は訪問する価値がないと判断し、訪問回数を減らすか全く来なくなることが一般的です。
また、オートロック物件では訪問員がエントランスで足止めされるため、訪問の頻度がさらに減少する可能性があります。
NHK受信料の支払いをしないとどうなる？
NHK受信料の支払いを行わない場合、法的な手続きが進行する可能性があります。
以下は、受信料を支払わない場合に起こり得る一連のプロセスです。
支払い督促の通知や請求書が届く
受信料未払いの場合、支払いを促す通知や請求書が送られます。
支払い期限を過ぎると延滞金が発生し、支払いがさらに重要となります。
直接訪問する集金人が増える
請求書の未払いが確認されると、集金人が直接訪問することがあります。
これらの訪問は、週末や夜間にも行われることがあり、一部の住民には不便と感じられることがあります。
無視すると裁判に訴えられる可能性
長期にわたって無視すると、最終的に裁判所への訴訟に発展することがあります。
2017年12月に最高裁で下された判決は、多くの場合NHKに有利でした。
異議申し立てをすることで民事訴訟に移行することも可能です。
財産の差し押さえのリスク
裁判に敗訴すると、滞納している受信料のために財産が差し押さえられる可能性があります。
差し押さえは給料や預金にも及ぶことがありますが、生活に必要な最低限の金額は保護されます。
ただし、勤務先に通知されるため、社内での印象に影響が出ることもあります。
NHK受信料の支払い義務はある？
NHK受信料の支払い義務は、放送法に基づいています。
しかし、特定の条件を満たしている場合、支払い義務が免除されることもあります。
それにもかかわらず、支払いが適切に行われない場合は、上記のような法的手続きが進む可能性があるため、適切な対応が必要です。
NHKの受信料免除の条件
NHKの受信料免除にはいくつかの条件があります。
これらの条件を満たすと、受信料の支払いを免除されることがあります。
- 生活保護受給者: 生活保護を受けている世帯は、受信料の支払いが免除されます。生活保護の受給資格は、世帯収入が地域ごとに定められた最低生活費を下回る場合に適用されます。
- 障害者手帳所持者: 障害者手帳、療育手帳、精神障害者保健福祉手帳などを持つ世帯構成員がいる場合、NHKの受信料が免除または割引される場合があります。これは、障害者の収入が一般の雇用条件と比べて低いことを考慮しての措置です。
- テレビを持っていない: 家庭にテレビがない場合、受信料の支払い義務は発生しません。ただし、テレビがないと主張する場合、宅内調査が行われる可能性があります。
2023年4月以降、NHK受信料の未払いには受信料の2倍の割増金が課せられるようになりました。
これは、受信料未払い世帯を減らすための措置です。
支払いの遅れを避けるため、受信料は期限内に支払うことが望ましいです。
NHK訪問は無視して良いのは環境が揃わない時だけ まとめ
居留守を使用してNHKの訪問を無視することは、一時的に集金人の訪問を減らす効果がありますが、必ずしも法的な義務を免れるわけではありません。
受信料の未払いが続くと、法的な手続きに発展する可能性があるため、注意が必要です。
最後までお読みいただきありがとうございました！
